転居者２割がオンラインで重説と契約

―アットホーム、コロナ禍の部屋探し動向

　アットホームの調査によると、賃貸住宅への転居経験者の約２割がオンラインで重要事項説明と契約を行っていたことが分かった。同社はコロナ禍で賃貸住宅へ引っ越した人と検討者に、部屋探しの変化などについて調査した。

　調査対象は20年３月～21年10月に賃貸住宅へ引っ越した人と、22年３月までに引っ越しを検討している人。有効回答数は引っ越し経験者が２１８人（男性１０７人、女性１１１人）、検討者が２１６人（男性１０８人、女性１０８人）。転居経験者のうち、重要事項説明をオンラインで行ったのは19・７％、契約をオンラインで行ったのは20・６％となった。検討者では、重説のオンライン希望が28・２％、契約のオンライン希望が30・６％だった。

　入居申し込みの手続きについては、「現地（不動産会社や物件など）で書類に記入」が48・６％と最多で、「自宅からウェブ上で入力・送信」が19・７％、「自宅で書類に記入」が14・７％、「現地でウェブ上で入力・送信」が12・８％で、ウェブ上で行った人は約３割となった。検討者では「自宅でウェブ上」が27・８％、「現地でウェブ上」が15・７％に拡大した。

　内見方法に関しては、経験者は「不動産会社で待ち合わせて車で訪問」が45・９％と最多だが、「自宅でオンライン内見」も17・９％と多かった。検討者では「不動産会社から車で訪問」が38・９％と減り、前回調査（20年）時よりも13・５㌽も減少した。「現地で待ち合わせして訪問」も前回より13・４㌽減って36・６％となった。一方、「自宅でオンライン内見」は経験者より10・８㌽多く、28・７％だった。